ITmediaビジネスオンライン @ チームの教科書

生成AIとの共創で業務はどう変わる？仕事の今と未来をbtrax社CEO Brandon氏と考える

生成AIが急速に発展・普及し、ビジネスや生活を大きく変えようとしている。デザイン会社として米国と日本で活躍するbtrax（ビートラックス）では、そんな生成AIを使ったワークフローを確立し、顧客に対する新たな価値創造の提案に生かしている。同社の創業者でCEOのBrandon K. Hill氏とアトラシアンのエバンジェリスト、野崎馨一郎氏が生成AIを仕事に生かす意義と可能性について意見を交わす。 生成AIを仕事道具に――クライアント企業はこの新常識を「可」とするのか ※以下、敬称略 野崎：私はデザインの知見を得るためにbtraxのブログ記事や発信を定期的に拝見しているのですが、先日のBran...
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チームとテクノロジーインタビュー

『プロダクトマネジメントのすべて』共著者・小城久美子氏×アトラシアン 野崎馨一郎　プロダクトマネージャーが本当に成すべきことは

DXの潮流の中、多くの企業がソフトウェアを自社の製品やビジネスの市場競争力強化、あるいは新たな価値創出の術（すべ）として位置付け始めている。それに伴い、注目を集めているのがプロダクトマネージャー（以下、PM）だ。PMの役割とは？ そもそもプロダクトマネジメントがなぜ重要なのか？ プロダクトマネジメントの専門家である小城久美子氏と、アトラシアンのエバンジェリスト、野崎馨一郎氏との対談を通じて解き明かす。 プロダクトマネジメントで目指すべきは「アウトプット」ではなく「アウトカム」 ※以下、敬称略 野崎：小城さんは何をきっかけにPMになろうと考えたのでしょうか。 小城：ミクシィでエンジニアとし...
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新時代のリーダー開発リーダーシップインタビュー

元LinkedIn日本代表 村上臣 × アトラシアン 野崎馨一郎　アジャイルな働き方が組織と個人にもたらすベネフィットとは

今日、「アジャイル」と呼ばれるソフトウェア開発の手法を、企業における組織全体の変革、あるいは働き方の変革に生かす動きが成長企業の間で活発だ。仕事の進め方や働き方をアジャイルへ転換することで、どのようなベネフィットが企業、個人にもたされるのか。また、日本の組織がアジャイルへ転換する上でどのような課題があるのか。アトラシアンのエバンジェリスト、野崎馨一郎氏が、元LinkedIn日本代表の村上臣氏との対談で探る。 村上氏が考える、アジャイル手法がもたらす効果と魅力 ※以下、敬称略 野崎：村上さんといえば、働き方やキャリアの積み方を論じられるのを拝見してきました。一方で、さまざまな企業で開発に関...
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働き方の未来アジャイル企業文化

【アンコンシャスバイアスの学びを導入】 南極観測隊の知られざるチームづくり　初の女性隊長に聞く、多様性を生む工夫とは

研究者やエンジニア、医師など多様なスキルを持つ人材が集まって、地球の環境変動を調査する南極地域観測隊。滞在期間が1年4カ月の越冬隊と、4カ月間の夏隊が毎年派遣されている。2018年に派遣された第60次南極地域観測隊で、女性で初めて副隊長 兼 夏隊長を務めた原田尚美さんに、厳しい環境で隊を率いるにあたり実践したチームづくりと、女性リーダーとしての工夫を聞いた。 初の観測隊参加から26年後、女性初の夏隊長に就任 南極地域観測隊（以下、南極観測隊）は、南極観測船「しらせ」と1957年に開設された昭和基地を拠点に、地球環境の観測を行うものだ。国立極地研究所や気象庁、大学などに所属する研究者をはじ...
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新時代のリーダーチームワークリーダーシップ企業文化インタビュー

【顧客中心のビジネスをスケーラブルに】 「全員CEO」のアジャイル組織　成長企業ゆめみの選択と戦術

顧客企業との共創を通じて、一般消費者向けのサービスを作り上げて提供する独自のビジネスモデルのもと、成長を続けてきたテクノロジーカンパニー「ゆめみ」。同社は2018年10月に「アジャイル組織宣言」を発表し、自律・分散・協調を原理原則とする組織への転換に乗り出した。また併せて「（社員）全員CEO」という従来の常識では考えられないような制度も打ち出している。それから約4年が経過した今、アジャイル組織への転換はどのようなステージにあるのだろうか。 持続的成長のために「アジャイル組織」への転換を選択 ゆめみは、同社が「BnB2C（ビー・アンド・ビー・トゥ・シー）」と呼ぶビジネスモデルによって成長を...
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新時代のリーダー企業文化アジャイルインタビュー

産学官連携で実現「鯖、復活」プロジェクト　チームを動かす「魔法の言葉」はない、そのワケは？

農業にIT技術を活用する事例が増えている一方、漁業での活用事例はまだ多いとはいえない。特に水温や酸素濃度など環境の変化が激しい海では、IT技術の活用はまだ難しく、データの蓄積も十分ではないからだ。 その中で福井県小浜市は、漁業者が中心となって立ち上げた田烏（たがらす）水産と福井県立大学、それにKDDIの産学官が共創し、IT技術を駆使して鯖を養殖する「鯖、復活」プロジェクトに取り組んでいる。このプロジェクトでは、酒粕を餌にした養殖の鯖を「小浜よっぱらいサバ」としてブランド化した。産官学の成功事例といえるプロジェクトで、どのようにチームが運営されているのかを、田烏水産社長の横山拓也氏と、福井...
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新時代のリーダーチームワークリーダーシップ

【小売DXで先行】 デジタルを生かした顧客戦略の奏功で売上拡大 カインズに見る伝統的組織と次世代のリーダーシップ

カインズは、2020年10月にグループ売上1兆円を達成した物販・流通の企業集団ベイシアグループの中核メンバーであり、年間で4800億円超（22年2月期）を売り上げるホームセンターチェーンだ。同社は18年に「IT小売業宣言」を打ち出し、19年にデジタル戦略本部を立ち上げた。以降、デジタル戦略の奏功により、売り上げを伸長させている。そのデジタル戦略本部で本部長を務めるCDOの池照直樹氏に、日本の伝統的な組織にデジタル文化を融合させるリーダーシップの在り方について聞いた。 カインズは、DXに意欲的に取り組み、かつ、DXを収益増という実質的な成果に結びつけている一社として広く知られている。事実、...
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新時代のリーダーインタビューリーダーシップチームワーク企業文化

【「社員は会社の“所有物”ではない」という言葉の意味】 ロート製薬の持続的成長・発展を支える自律と、チャレンジ精神を育む人的投資戦略

マルチジョブ制度を導入し、社員が新しい何かに挑戦することを徹底してバックアップする――新しい働き方を推進した先に人材育成の戦略を遂行しながら、企業としての成長・発展を続けているのが創業120余年の歴史を持つロート製薬だ。創業以来の挑戦し続ける企業文化は、どのようにして育まれ、組織の強みへとつながっているのか。独自文化の詳細を聞いた。 チャレンジを続けるDNA ご存じの方も多いと思うが、ロート製薬は1899年（明治32年）に大阪で創業された医薬品業界の老舗だ。OTC 医薬品（※1）メーカーとしての知名度は業界でもトップクラスで、日本の消費者ならば誰もが“ロート”の名を知っているといっても決...
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働き方の未来ワークスタイル企業文化インタビュー

【目指すは現場が変革を主導する「DXネイティブカンパニー」】 出光興産に学ぶ、“共創”で加速させるDXとは石油元売大手・出光興産のDX、その舞台裏

石油元売りの大手で、日本のエネルギー産業を代表する一社である出光興産では現在、2020年1月に創設した「デジタル変革室（22年7月1日よりデジタル・ICT推進部。以下同）」が中心となり、全社を挙げてDXに取り組んでいる。その活動が評価され、21年には経済産業省と東京証券取引所が展開する「デジタルトランスフォーメーション銘柄2021」にも選ばれた。そうした同社の執行役員として、CDO（Chief Digital Officer）の任に当たる三枝幸夫氏にDXを成功に導くための要点を伺った。 3つの“共創”を軸にデジタルテクノロジーによるビジネス変革を推進 出光興産におけるDXの取り組みは20...
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新！ビジネス企業文化イノベーション

【市場変化に対応できる組織作り】 創業136年のボッシュが、「テクノロジー先進企業」として業績を伸ばし続ける理由

ドイツに本社がある世界的なテクノロジー企業で、自動車部品サプライヤー大手のロバート・ボッシュは、2021年に業績を大きく伸ばした。グループの売上高は788億ユーロ（約10兆2440億円 ＊1ユーロ130円で計算）を誇る。 21年にはソフトウェアとエレクトロニクスを集約した事業部のクロスドメイン・コンピューティング・ソリューションを新たに立ち上げ、1万7000人のエンジニアが車載エレクトロニクスやソフトウェアを開発。自動車の自動化、電動化といった業界の変化に対応している。 その一方で、日本法人のボッシュ株式会社も、横浜市に3億ユーロ（約390億円）を投資して、新研究開発施設と横浜市都筑区の...
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インタビューテクノロジービジネス

【日本の宇宙業界を変える】 大企業から宇宙ベンチャーISTに転身　リーダーたちが組織に根付かせた当事者意識

北海道大樹町に本社を置く宇宙ベンチャー、インターステラテクノロジズ（IST）は、2021年7月に2回連続で観測ロケットMOMOの宇宙空間への打ち上げに成功。23年度に打ち上げを計画している超小型人工衛星打ち上げロケットZEROの開発も進めるなど、組織的な成長を続けている。 現在は大樹町に本社、東京都江東区、福島県南相馬市に支社を置くほか、北海道室蘭市の室蘭工業大学に研究開発拠点を置く。メンバーは19年の約20人から、現在は80人を超え、大企業からも転職や出向する人が増えてきた。 組織が急激に拡大する中、多様なバックグラウンドを持つメンバーで、どのようなチームビルディングをしているのか。大...
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新！ビジネスチームワーク開発企業文化インタビュー

【設計図のデザインがカギ】 ヤマト運輸に学ぶDXを成功に導く要点　収益増につながるデータ活用とは

ヤマト運輸では現在、ヤマトホールディングスが2020年1月に打ち出した経営構造改革プラン「YAMATO NEXT100」のもと「データ・ドリブン経営への転換」をテーマにしたデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みを推し進めている。その取り組みは早くも同社の業績にプラスの効果をもたらしつつあるという。 ヤマトグループのDX／データ・ドリブン経営を主導するヤマト運輸執行役員の中林紀彦氏にDXを成功させるための要点について話を聞く。 ヤマト運輸が進めるDX戦略とは ヤマトホールディングスの決算報告によれば、ヤマト運輸を中核とするヤマトグループの2021年度通期（21年3月期）の営業収...
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チームとテクノロジーインタビュービジネステクノロジーイノベーション
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