“強制的”ではあったものの……
ご承知のとおり、コロナの拡大防止に向けて、日本の多くの企業が、半ば強制的にテレワーク（在宅勤務）の実施を迫られた。
ただし、きっかけは“強制的”でも、テレワークは元来、働き方改革を促進するソリューションであり、オフィスワーカーの業務効率を上げる働き方の選択肢である。それゆえに、今回のコロナ対策として「初めて在宅勤務を経験した人」からも、「やってみたら、案外、仕事が回っていくので驚いた」「かえって、いつもより生産性が上がった」「在宅勤務は仕事への集中がしやすく効率的」といった声も漏れ聞こえてくる。
ならば、全体としては、どうだったのだろうか──。早速、在宅勤務に関するアトラシアンのアンケート調査に基づきながら、“コロナ禍”の中で、自分史上、初めて在宅勤務を実施することになった日本のビジネスパーソンの実情についてレポートする。
アンケート調査の方法
本アンケート調査は、『ITmediaビジネスオンライン』による協力の下、4月下旬から5月初旬にかけてオンラインで行った。匿名制の下で回答を募り、692件の有効回答を得ている。回答者の基本属性については本稿末を参照されたい。また、本調査に基づく、もう一つのレポート『在宅勤務：上司の想い vs. 部下の想い編』は来週公開の予定。
8割強がコロナ対策で在宅勤務を実施
それではまず、図1をご覧いただきたい。これは、アンケート協力者に対して、先のコロナ対策として在宅勤務を実施したかどうかを尋ねた結果である。
図1：在宅勤務の実施率
（出典：アトラシアン 在宅勤務アンケート調査2020年5月）
ご覧のとおり、回答者全体の84.4％（回答数にして584件）が、「はい（在宅勤務を実施した）」と答えている。在宅勤務開始の時期としては、2020年4月以降が最も多く366件（実施した回答者の62.7%）となったが、これはすなわち、40％近い回答者が、3月、ないしは2月、さらにはそれ以前から在宅勤務に乗り出していたことを意味している。
ご記憶の方もいると思うが、東京商工会議所が4月8日（日本政府による緊急事態宣言発出の翌日）に発表したアンケート調査（*1）では、テレワークを実施している企業は26.0％で、実施検討中（19.5％）を含めても50％に満たなかった。それを加味すると、今回のアトラシアン調査にご協力いただいた方々の組織は、日本の中でも、コロナ禍に特に敏感に反応し、積極的な対応に打って出たところに類すると言える。
準備不足の中でも半数強が生産性を維持・向上
実のところ、コロナ以前の日本では、企業におけるテレワーク（＝モバイルワーク、サテライトオフィス勤務、あるいは在宅勤務などを指す）の導入率は20％程度で、大手企業のそれも40％台にとどまっていたとされる。これを言い換えれば、今回のコロナ禍によって、非常に多くの日本企業／オフィスワーカーが、在宅勤務という働き方に初めて取り組むかたちになったということである。
実際、今回のアンケート調査でも、コロナ対策で在宅勤務を実施した回答者のうち、この働き方に初めて取り組んだ向きは64.0％に上った（図2）。
図2：在宅勤務の経験度
（出典：アトラシアン 在宅勤務アンケート調査2020年5月）
言うまでもなく、それまでオフィスで働いてきたビジネスパーソンが、いきなり在宅勤務を命じられ、かつ、それまで在宅勤務を経験したことがなかったとすれば、業務のパフォーマンスが大幅に落ちてしまのが通常である。
では、実際にはどうだったのか──。それを示す結果が図3である。
図3：初めて在宅勤務を経験した回答者の生産性の変化
（出典：アトラシアン 在宅勤務アンケート調査2020年5月）
この図のとおり、初めて在宅勤務を経験した回答者の半数近く（44.9％）が、（オフィスワーク時に比べた）生産性の低下を余儀なくされていた。
となると、気になるのが、在宅勤務の経験のあった向きはどうだったのかという点である。それを示したのが、図4である。
図4：在宅勤務による生産性の上下：在宅勤務初体験者 vs. 経験者
見てのとおり、在宅勤務の経験値が上がれば上がるほど、生産性が「上がった」「変わらない」とする回答者の比率が高くなっている。この結果は、ある意味で当然のことと言えるが、逆に、在宅勤務については、経験値を上げれば上げるほど生産性を上げることができるという非常にシンプルな法則が成り立つことを示すものとも言える。
加えて言えば、先の図3をご覧になり、今回初めて在宅勤務を実施した人でも、半数強が業務の生産性を維持・向上させている点に驚かれた方もおられるのではないだろうか。
そもそも、在宅勤務に臨み、相応の業務パフォーマンスを発揮するうえでは、IT環境の整備はもとより、社内的な制度・ルールの確立や、自宅における働く場所／環境の確保／整備、自宅での効率的な働き方の確立、ひいては、ともに働く同僚・上司・部下、あるいは社外のメンバーとの効果的なコミュニケーション（意思疎通・連絡）／共同作業を進めるための手段の確立など、準備すべきこと、あるいは、試行錯誤を繰り返さなければならないことが多くある。
ところが、今回のコロナ禍は、文字どおりの“緊急事態”で、予期せぬ大災害だった。ゆえに、必要な準備が整わぬままに、“初めての在宅勤務”に取り組んだ方も大勢いたはずである。
しかも、平時での在宅勤務とは異なり、コロナ禍の下での在宅勤務では、外出による気分転換もままならなかったうえに、家族とともに暮らす方は、家族全員（＝小さな子どもたちがいる家庭では、その子どもたちも含めた家族全員）が自宅待機を余儀なくされていた。そうした環境の中で、日々の仕事をこなし、平時のオフィスワークと変わらぬ業務パフォーマンスを発揮し続ける難度はかなり高いと言える。
にもかかわらず、今回、初めて在宅勤務を実施した回答者のうち、その過半数が、業務パフォーマンスを維持・向上させているという点は、在宅勤務という働き方が元来有する合理性・効率性の高さを物語るものとも言える。実際、今回初めて在宅勤務を実施した回答者からは、在宅勤務の合理性や効率性を評価する声がさまざまに寄せられたのである。以下にその一部を示すので、今後の参考にされたい。
「オフィスでは、上司から無意味な雑用を指示されることがあるが、在宅勤務ではそれがない。その分、仕事を中断されることがないので集中しやすい」──。
「在宅でここまでできるなら、普段から在宅でいいのではと思えた」──。
「自分で業務の作業配分がコントロールでき、通勤のストレスがない」──。
「作業効率が良いので、パンデミック（コロナ）後も、週の数日は在宅勤務にして欲しい」──。
「職場（オフィス）よりも、仕事に集中できる瞬間が多くあることを発見できたのが意外だった」──。
「会社にいるときよりも、内容の濃い仕事をしているように感じた」──。
「会社に行かなくても仕事が成立することに気づき、考えを改める必要があると感じた」──。
「在宅勤務は想像以上に効率的で、仕事に集中できる。そのため、紙文化からすこしずつ脱却している」──。
「通勤時間がないので、時間の使い方が自由で大変良い。課題は電話やチャットで聞けるので、会社よりもはかどる」──。
「通勤時間、通勤準備にかかる時間を減らすことができ、非常に生産性が上がった。結果、家族との時間も増やせた」──。
初めての在宅勤務で直面した「困りごと」とは？
とはいえ、初めて在宅勤務を経験した回答者の多くが、在宅勤務によって生産が低下したと答えていたことも、また事実である。ゆえに、初めて在宅勤務を実施した回答者が、どのような困りごとに直面したかについても気になるところだ。この疑問への答えを示しているのが以下の図5である。これは、初めて在宅勤務を実施した回答者と、コロナの流行前から在宅勤務を実施してきた回答者（過去に数回／何度も／普段から在宅勤務を実施してきた在宅勤務経験者）に対して、在宅勤務での困りごとを尋ねた結果である。
図5：在宅勤務時での困りごと
※在宅勤務経験者＝過去に数回／何度も／日常的に在宅勤務をしてきた回答者の合計（Ｎ=210）
（出典：アトラシアン 在宅勤務アンケート調査2020年5月）
図にあるとおり、「オンとオフの切り替えがなかなかできない」「仕事のペースがつかみにくい」「同僚・上司・部下との連絡がとりにくい」「仕事に使うIT環境が整っていない」という4点が、初めて在宅勤務に取り組んだ回答者の困りごとの上位にある。また、「オンとオフの切り替えがなかなかできない」という点を除く3点は、初めて在宅勤務を体験した回答者と在宅勤務経験者との“回答選択率”の開きが大きいポイントでもある。この結果は、もちろん、初めて在宅勤務に取り組んだ回答者のほうが、在宅勤務という働き方に戸惑いを感じたり、在宅勤務環境の整備不足に悩まされたりするケースが多かったことの現れである。
TIPSチェック
上の結果で、在宅勤務の経験があるなしとは無関係に「オンとオフの切り替えがなかなかできない」という困りごとが、トップにある点はなかなか興味深いポイントである。
実のところ、オンとオフとの意識の切り替えをうまく行うことは、（世界的にも）在宅勤務のパフォーマンスを維持・向上させるための大きなポイントの一つとされている。この問題を解決するテクニック（TIPS）としては、以下が考えられる。
- 自宅でも仕事をする場所を（どこでも構わないので）とにかく固定する。
- 在宅勤務で仕事に向かう際にも、オフィスに出勤する場合と同じルーティンを踏む。
- 自宅で働くときも、極力、オフィスで仕事をするのと同様の服装に着替える。
このうち、３の服装のチェンジについては、あまり意味はなさそうに思えるかもしれない。ただし、アトラシアンでは、その経験上、“仕事着への着替えは”が、オンとオフの意識の切り替えに有効であることをすでにつかんでいる。
それもあり、今回のアンケート調査では、「在宅勤務時の服装規定があるかないか」についても、アンケート協力者に尋ねている。
結果的には、「服装規定あり」とした回答者は、コロナ対策として在宅勤務を実施した回答者全体の3.9％でしかなかった。しかも、その規定も「ジャージ／パジャマ姿はNG」といった比較的緩めなものが多かった。この辺りの緩さが、「オンとオフの切り替えがなかなかできない」ということの一因になっている可能性もある。
メールへの依存度が低いほうが生産性は上がる
今回のアンケート調査では、在宅勤務に対するアンケート回答者の経験値が、どのような分布になるかが読みづらかった。それゆえに、コロナの感染拡大を機に初めて在宅勤務を体験したビジネスパーソンと、コロナ以前から在宅勤務を経験していたビジネスパーソンとの間に、どのような働き方の違いがあるかについては詳しく調べていない。
ただし、在宅勤務時におけるチームのコミュニケーションツールとして、どのツールが頻繁に使われているかについては調査している。
図6は、その調査結果の一例だ。これは、在宅勤務を実施した回答者に対して、メールとチャット、ビデオ会議システムのどれを主に使用しているかをチェックするためのものである。その調査結果は、以下の図5に示すとおりとなった。
図6：在宅勤務時において、チームで主に活用するコミュニケーションツール
ご覧のように、日本の場合、在宅勤務経験のあるなしにかかわらず、チーム内のコミュニケーション手段として、もっぱらメールが使われているようだ。一方で、在宅勤務経験者のほうが、今回初めて在宅勤務に取り組んだ向きよりも、チャットツールやビデオ会議システムの使用率が10ポイント前後高いことが分かる。
先に触れたとおり、在宅勤務経験者のほうが、初めて在宅勤務に取り組んだ向きよりも、業務の生産性を高めた向きの比率が高い。とすれば、チャットツールやビデオ会議システムの使用率の高さが、在宅勤務のパフォーマンスにプラスの影響を与えている可能性が高いという仮説も成り立つ。
今回、その仮説の正否を確認すべく、在宅勤務の実施で生産性を高めた向きと、生産性を落とした向きのメール、チャットツール、そしてビデオ会議システムの使用率をそれぞれ点検することにした。結果は、図7に示すとおりである。
図7：生産性の高低と使用ツールとの相関関係（n=584）
この結果を見る限り、メールだけに頼らず、チャットツールやビデオ会議ツールをうまく活用したほうが、生産性がプラスの方向に動く可能性が高まると言えそうである。
問題の在り処（ありか）は環境と習熟度
以上、在宅勤務に関するアトラシアンのアンケート調査の結果を基に、コロナ対策として、自身のキャリアの中で初めて在宅勤務を実施したビジネスパーソンの実態について駆け足でレポートした。
ただし、今回のアンケートに対しては、先にご紹介した回答者の声のほかにも、在宅勤務に対する意見や評価が、自由記述の形式で非常に数多く寄せられている。
もちろん、その中には、在宅勤務を初めて経験する中で、在宅勤務という働き方に無理や不便さを強く感じ、批判的な意見を寄せる回答者も少なくなかった。
具体的には、例えば次のような意見・不満が多く寄せられている。
「自宅ではIT環境が整っておらず、仕事にならない」、
「運動不足から体調不良になりがちになる」、
「自宅には、長時間の作業に適したデスクや椅子がなく、足腰が痛くなって困る」、
「自己管理が難しい」、
「オンとオフとの切り替え難しく、オフィスワークよりも疲れる」、
「仕事にメリハリがなくなる」、
「ちょっとしたコミュニケーションが取りづらく、ストレスになる」、
「こちらの都合を無視した仕事の依頼がくる」、
「ビデオ会議では突っ込んだ会話が難しい」、
「プライベートと仕事との境がなくなり、心休まるときと場所がなくなった」、
「自宅の光熱費が上がったが、会社からの補助がもらえてない」、
「在宅勤務に関する勤務規定が明確ではなく、“無法状態”に陥っている」、
ただし、こうした数ある批判を見ると、在宅勤務／テレワークそのものに対する批判・不満というよりも、自宅におけるIT環境を含めた働く環境の不備や、在宅勤務／テレワークに関する制度・ルール上の不備に対する批判・不満が多いように思える。また、在宅勤務やテレワークでのコミュニケーション／共同作業に関する組織・チームの慣れや経験値を上げることで解決しうる問題も少なくないようだ。
実際、在宅勤務／テレワークの現状の効率性については疑問を呈しながらも、「ネットワークの通信品質や帯域の問題がクリアになれば、それほど効率を落とさずに業務が行えると思う」、「インフラ（ITやネットワーク環境）の整備次第では、在宅勤務が有効に機能する可能性は十分にあると思う」、「慣れさえすれば、在宅勤務でうまく仕事が回せそうな気がした。一方で、出勤することの意味を考えるようになった」といった意見も多く聞かれている。
加えて、先ほど紹介したとおり、今回初めて在宅勤務を経験した回答者の中にも、在宅勤務の効率性・合理性を高く評価する向きが相当数いたほか、次のように、在宅勤務のコロナ後の継続に意欲を示す回答者も少なくなかった。
「自分の時間が増え、睡眠時間も確保できるようになった そのため会社も、ペーパーレスでの情報共有や会議を減らす方向へと動いている コロナ終息後も週に1日程度は在宅勤務をやっていきたい」──。
さらに、在宅勤務の経験値の高い回答者からは、次のような印象的な意見も寄せられている。
「効率が下がる、サボるメンバーがいる、（他のメンバーの）仕事（内容）が見えない、といったことを理由に在宅勤務に消極的・否定的な意見もあるが、オフィスでも、そうした問題は同じようにあると思う。特に『仕事が見えない』との批判については、『ならば、オフィスでは他者の仕事がしっかりと見えているのか』と問い質したい。もちろん、（チームにおける）コミュニケーションは大切なので、その量を減らさないよう、ツールを使ったチャットやビデオ会議（特に、雑談のような場）は必須だと感じる。ゆえに、こうしたツールがうまく使えない人は、長期間の在宅勤務は難しいかもしれない」──。
もちろん、オフィスは業務を効率的にこなすための場として最適化されてきた。ゆえに、そうしたワークスペースから、自宅へと働く場所をいきなり切り替えれば、不自由さを感じるのは当然のことと言える。
ただし、オフィスでの自分の働き方を、改めて俯瞰的に、あるいは第三者の視点でとらえた場合、それほど効率的に働けていないことに気づくこともある。また、上の回答者の発言にもあるように、ともに働くメンバーがオフィスにいるからといって、全員の働き方が相互に見えているわけではなく、有効なコミュニケーションが常に活発に行われているかと言えば、そうとばかりは言い切れない場合もある。そのように考えれば、環境・制度・ツール・手法の整え次第で、在宅勤務でも、オフィスワークと同等、あるいはそれ以上のパフォーマンスが発揮できる可能性は十分にある。
上述したとおり、今回のコロナ禍によって、多くの企業が、半ば“強制的”に在宅勤務を求められたが、それが結果的に、相当数のビジネスパーソンによる在宅勤務／テレワークへの評価につながっている。ゆえにこれからは、在宅勤務を働き方の“当たり前”の選択肢として推進し、そのための環境整備に取り組む企業が増えていくはずである。そうした時流に対応するためにも、在宅勤務の環境を整えつつ、この働き方に対する鍛錬度を上げていくことが必要とされているのではないだろうか。
なお、在宅勤務の課題（困りごと）として先に挙げた「オンとオフの切り替えがなかなかできない」「仕事のペースがつかみにくい」といった点の解決方法については、本サイト『チームの教科書』でも、以下のようなコラムを通じてお伝えしている。ご興味のある方は、ぜひ、こちらのページを併せて参照されたい。
参考データ：回答者の属性
